「琉球」の復活

沖縄の人々には首里城が「(日本)国の財産」であることへの違和感もある。これはひとえに沖縄=琉球はもともと独立王国であり、首里城はそのシンボルだからだ。

琉球王国は武力を背景にした明治政府の琉球処分（1872～1879年）により、約450年間にわたる歴史に幕を閉じた。琉球大学教授の島袋純は11月17日付『琉球新報』で「首里城は誰のものか」と問う。

「琉球王国には、古代天皇制の律令が適用されていない。明治国家の建設に当たって『版籍奉還』、つまり天皇の土地と民(版籍)を天皇に返す(奉還)などできない」。従って、「天皇の名の下に実現できた他府県と異なり、琉球王国の土地の明治政府による国有化は正当性を持たない」。だから、「土地に対しては当然ながら再建予定の建造物も、要求があるならば、その所有は沖縄の人々に返還すべきだと考える」

島袋は「首里城再建の手続き、資金、財政、所有権などの問題」は、国際法に基づく解決が模索されるべきだと説く。

沖縄近現代史家の伊佐真一は、沖縄の政治リーダーにも容赦なく苦言を呈する。

「焼け落ちた日の夕方、玉城知事が脱兎のごとく日本政府に駆け込んだ姿」が映しだしたのは「首里城が国有であるという意識以上に、沖縄県と沖縄の人間の自助能力を吹っ飛ばした日本依存の根深さであった」(11月16日付『琉球新報』)と嘆く。なぜなら「この1世紀余の年月、沖縄の抱える最大の課題は、いかに自分の足で立つかに集約されているといってよい」とみるからだ。

政府が首里城再建に全力で取り組む、としていることについても伊佐は、辺野古新基地建設の動きと重ね、「沖縄に対する戦後最悪の強圧政権だけに、飛んで火にいる何とやらにならぬよう、片時も用心を怠ってはならない」とくぎを刺す。

一方、沖縄大学・沖縄国際大学特別研究員の宮田裕は「再建費を県の予算で賄い、県の財産として所有すべきとの意見もあるが、感情論ではなく現実を見るべきだ」(11月12日付『琉球新報』)と唱える。

「国の責任で沖縄が困ったときには償ってもらい、いかに自立経済につなげるかを考える姿勢は正しい」と県のスタンスを擁護した上で、「もちろん不安要素はある。沖縄開発庁から内閣府に移ってから沖縄振興のありようは変わってきたからだ。基地問題とリンクさせた『政治案件化』している異常な事態だ」と警句も怠らない。

沖縄で常に問われるのは「日本」との関係性だ。とりわけ日本に対する警戒心は、「琉球」だった時代から沖縄の人々が経験則として身に刻んできた「防衛本能」のようにも映る。

ノンフィクション作家の与那原恵は『首里城への坂道』で、1992年の首里城復元を「沖縄県民に『琉球』を取りもどす事業」だったと慧眼を向けている。

「アジア諸国と交流し、独自の文化をはぐくんだ歴史を雄弁に語る場」として息を吹き返した首里城は、「アメリカ統治時代、米軍の『離日政策』によって意図的に使われていた『琉球』ではなく、沖縄人にとってアイデンティティを語る根拠として、誇るべきものとしての『琉球』の復活」につながった。

沖縄はなぜ今も主体性にこだわるのか。「日本に収まりきれない沖縄」を上手に表現した言葉を見つけた。『菜の花の沖縄日記』で那覇市のNPO法人「珊瑚舎スコーレ」代表の星野人史は言う。

「沖縄は地方じゃないですよ。一つの中心です。日本の地方じゃない。かつて何百年の歴史があって、独自の文化圏をつくっている。このコンパクトな中にいろんなものが備わっている。気がついたら、そういう地域がたまたま日本だった」

東京出身の星野はさらにこう続ける。

「僕にとっては恥ずかしいことだったけどね。占領して植民地化して、辺野古の問題なども起きているということが」

私たちにとっても、と言いたい。

【本稿は2019年12月28日付『毎日新聞』沖縄論壇時評を一部加筆の上、転載しました】