｢中国に対抗、数十兆円投資　G7合意、中低所得国インフラ｣

6月13日付け朝日新聞朝刊の一面見出しである。この見出しを見たとき、私は｢世界はまた文明･野蛮の二元論に絡め取られている｣との危機感に駆られた。

これまで私は現在と十五年戦争突入前との類似性を指摘する論考を書いてきた。しかし、本稿ではもう少し時計の針を巻き戻し、日露戦争前と現在との比較をしてみたい。新聞の発達･多様化と歩調を合わせて日本のナショナリズムが高揚した日露戦争前を振り返ることで、自国を｢文明国｣｢正義の側｣と見なし、｢『野蛮国』『悪の帝国』を成敗する｣という正戦論に世論が画一化されていく恐ろしさを学ぶことが出来ると考えたからだ。

片山慶隆『日露戦争と新聞』(講談社選書メチエ)が描き出すのは、日露開戦前は多種多様な主張を戦わせていた新聞が、戦争の進展と｢文明国ナショナリズム｣の高揚と共に、日露戦争と韓国植民地化に突き進む論調へと和合していく過程である。

片山氏は日露戦争期を｢新聞の黄金期｣と呼ぶ。当時は、知識人から労働者まで幅広い読者層を持った『万朝報』『二六新報』、政治･経済に強い関心を持つ知識人をターゲットにした『時事新報』『東京朝日新聞』、政府系で官吏に広く読まれた『東京日日新聞』、中流層の家庭に広まった『報知新聞』など、読者層･政治的思想の異なる新聞が共存していたからである。

日露開戦前、これらの新聞は、開戦の是非･日英同盟の評価･ロシアや韓国への目線などに関し、非戦論や日英同盟批判も含めた幅広い主張を展開していた。新聞が最初から一様にロシアを敵視し、日露戦争を全面的に支持していた訳ではなかったのである。日英同盟についても、民衆の負担増大やイギリスの帝国主義的侵略に加担することへの抵抗から、批判的･抑制的な評価をする新聞もあった。

1897年に新聞紙条例が改正され、行政権による発行禁停止が廃止されていたため、日露開戦前は一定の言論の自由が許されていた。治安維持法等により、言論はおろか内心の思想の自由すら禁じられていた太平洋戦争前と比べれば、遙かに健全な言論環境だったのである。

もし多様な主張の共存･均衡が維持され、国民がそれらを冷静に比較･議論する言論空間が出来ていれば、日露戦争一辺倒という結果にはならなかったのではないか？　一体どこに｢落とし穴｣があったのだろう？

片山氏の詳細な分析から見えてくる最大の｢落とし穴｣は、各紙が日英同盟の成立を｢日本がイギリス同様の文明国であることの証拠｣だと報じる点で一致したことだ。

開戦前は日本の軍事力や開戦の時期については意見の差があった。内村鑑三のように、｢日本は小国なのではないか｣｢イギリスは小国を踏みにじっているだけではないか｣などという冷静な批判の声もあった。

しかし、ロシアを野蛮な君主専制国家と見做し、それと戦う日英を正義の文明国と捉える点で大多数の論者が一致してしまった結果、いざ日露が開戦すると、絶対的な非戦主義の声は孤立していった。正戦論による自己正当化に酔いしれた新聞は、多くの人命を犠牲にする戦争自体の非人道性や、国内外の民衆生活に強いる負担の大きさへの反省を欠くことになった。

｢ロシアの暴君が倒れるまで徹底的に戦うべきだ｣との論調が主流になり、早期停戦･講和を探る可能性が狭められた。膨大な犠牲を生んだ日露戦争だったが、その終結時も大半の新聞がポーツマス条約による講和に反対し、戦争継続や対ロシア交渉への強硬姿勢を主張したのである。

日露戦争を｢文明国と野蛮国との戦い｣と捉える言説に収斂したメディアは、その戦いに巻き込まれる無辜の民衆の犠牲に対し無感覚になっていった。特に、日露の対立に一方的に巻き込まれる朝鮮･満州の民衆への配慮の欠如は深刻だった。

これは、ロシアや韓国の民衆への視点が論壇から消滅したことを意味するのではない。日露戦争の間中、皇帝の圧政に苦しむロシアの民衆や、近代化が未達成の社会で暮らす韓国の民衆への｢同情｣を示す紙面もあった。しかし、それらは全て｢文明国日本｣が｢野蛮国｣を睥睨する目線であり、｢日本自体が彼らの困苦を作り出す加害者なのではないか？｣との自己省察には向かわなかった。

韓国の民衆に同情を示し、当初は急進的な韓国植民地化や強引な｢荒蕪地開拓案｣(所有者が明確でない朝鮮半島の土地を全て収奪し、元大蔵省官僚の長森藤吉郎による経営に一任する案)に反対した新聞すら、韓国を保護国化する方針そのものに徹底反対することはなかった。むしろ、｢文明国日本｣として未開の韓国を保護･文明化し、韓国民衆を困苦から解放すべきだとのパターナリズムに罹患していたのである。論壇は韓国の民衆の抗日運動に目を向けず、｢日露戦争時の朝鮮半島への進出は文明的で、侵略ではない｣とし、韓国での支配権確立を主張する言説に染め上げられていった。

日露戦争の主因の一つは、朝鮮半島権益を巡る争いであり、韓国の民衆にとっては日本もロシアも帝国主義的侵略者でしかなかった。侵略行為そのものへの反省があれば、日露戦争反対の主張を貫くことも出来ただろうが、各紙が｢日本は文明国｣との認識で和合した論壇に、絶対反戦論や即時停戦論が出現する余地は小さすぎた。

新聞の言説が自己陶酔的な｢文明国ナショナリズム｣に画一化されていく中、国民も大国意識･文明国意識に呑み込まれていった。日英同盟成立時は日英同盟祝賀会が全国で開催され、数千人規模の参加を見た例もあった。

日本は開国において不平等条約を強いられ、｢親英派｣の福沢諭吉(日英同盟を最も評価した『時事新報』の創刊者でもある)ですら｢世界第一の大国｣であるイギリスとの同盟を非現実的と考えていたほどの弱小国であった。その分、日英同盟成立は国民にとって誇らしいことであり、｢遂に文明国として認められた｣との自信を付ける契機になったのだろう。

日露戦争が始まると、｢軍人送別会｣｢戦争祝捷会｣が開催され、国民は｢野蛮に対する文明の勝利｣に酔いしれ、ナショナリズムは高揚の一途を辿った。こうした行事の中には新聞社･通信社が主催したものもあり、行事によるエネルギー･資金の浪費や混乱発生の可能性を嫌った警視庁が行事に規制を加える有様だった。政府系の『東京日日新聞』など一部を除き、各紙はそうした規制を批判し、ナショナリズムに沸く民衆を写真付きで報道した。

新聞が｢文明国ナショナリズム｣を報道･行事の両方を通して国民に流布させた結果、新聞･国民とはナショナリズムを延々と高ぶらせる共犯関係に入った。ナショナリズムの無限ループから離脱し、戦争そのものを批判する可能性は狭められる一方だった。

その結果、108万人の日本人が日露戦争に動員され、約8万4千人の死者と約14万3千人の負傷者を生んだ。それだけの犠牲を味わったにもかかわらず、｢日比谷焼き討ち事件｣が示すように、民衆の怒りはポーツマス条約による講和に走った日本政府の弱腰外交に向けられた。

日露戦争の教訓は、戦争そのものの拒絶や、帝国主義的侵略への反省には繋がらなかった。膨大な犠牲の根本原因の一つである｢文明国ナショナリズム｣が解除されることはなく、日本は韓国併合と第二次日英同盟(｢同盟国の一方が開戦すると他方も即時参戦する｣という攻守同盟に強化され、同盟範囲も極東からインドへと拡張された)へと向かっていった。

ここまで、｢文明国ナショナリズム｣の蔓延が、元々は戦争･侵略行為への慎重論もあった論壇を画一化し、そうした行為を批判する余地を奪う過程を追ってきた。正戦論による自己正当化の結果、｢自国･敵国･被侵略国の別なく、あらゆる国の民衆の犠牲を生む｣という戦争そのものの非人道性が見えなくされるという事実は恐ろしい。

現在の日本の言論空間を見ていると、全く同じ危うさがあると思う。